デイサービスのトレンド

スポーツトレーナーの活躍の場はデイサービスにまで波及!スポーツトレーナー×デイサービスのトレンドについて

少し前からスポーツジムがシニア向けの事業へシフト、デイサービス事業に参入などシニアマーケットを対象とした動きがみえてきました。

本日はスポーツジム、スポーツトレーナーとデイサービスや介護保険事業との相性についてお伝えしていきます。

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スポーツジム→デイサービス

まず、私がなぜここについて言及できるかというと私の施設にはスポーツジムが併設しています。

私たちの組織は介護保険→スポーツジムのシナジーを狙い、介護保険事業(デイサービスがメイン)とのシナジー効果を実感できている点。

スポーツジム単体でも黒字化できているため、この経験から少しでも読者の方に参考になればと記事にしてみました。

タイトルの通りですが、この記事は

・スポーツトレーナーですが、デイサービスなどの介護保険施設で働くことを検討されている方

・スポーツジムから介護保険事業へシフトしようと考えている方

に向けていきます。

当初のデイサービスは住んでいる地域によって通うデイサービスが決まる、いわゆる「措置制度」という仕組みが導入されていましたが、2000年に介護保険が始まり、デイサービスが増えていく過程で

利用者にサービスを選ぶ権利がシフトしていったことが様々な業態からデイサービスに参入が進んでいった背景にあると考えます。

本業で高齢者の方を対象にする接骨院やスポーツジムなどがコンビニ跡地やテナントを居抜きで借りて小規模型のデイサービス(現在は地域密着型)のモデルで参入が加速した印象です。

特色とすると機能訓練特化型で介護予防や自立支援を推進することがコンセプト、元々の本業のノウハウをデイサービス運営にも活かす形が多く、2016年までの間、爆発的に全国で4万事業所までデイサービスが伸びていったのはここにも理由があると思います。

2016年以降はデイサービスの数は維持し、規模が小さいデイサービスは減少傾向にあります。

大きな部分としては介護保険法の改正から小規模デイは地域密着型の区分となり、純粋に売上が減少した点。

拍車をかけるように2018年には利用者あたりのサービス区分が1時間変わったことで基本報酬もダウンと半日型のモデルで運営しているデイサービスには致命的な改正が伴いました。

そして、働くステージが限定されることや求人費の余力なども規模に比例する点から新規では従業員も集まりにくく、このモデルはだんだん厳しくなってきているのかなと感じます。

デイサービス→スポーツジム

私たちのモデルとしては逆転していて、デイサービスからのスポーツジム運営。

近年では24時間の無人化ジムや低価格帯のサービスも増えてきて、苦戦している部分はありますが、地域に根付いた医療・福祉サービスにプラスでスポーツジムは相性がいいです。

価格帯のみに左右されず、あえてウチのジムを地域の中で選んでいただくストーリーが作りやすく、専門職種も兼務で集めやすい状況です。

職員の福利厚生面や医療法人から糖尿病や腎障害と運動をした方がいいのに自発的に運動や食事習慣の見直しが出来ない方に対して先生や看護師から受け皿としてウチのスポーツジムをすすめてもらえます。(運動が続かない人に対してこの強制力は強い)

そして、私の務めるデイサービスは規模が大きく、自立度が高い。

つまりそのご家族に向けて介護保険外事業のスポーツジムのご案内をすることもできます。

競合がひしめくフィットネス業界において、地域で勝てるポジショニングを取っています。

結論

組織や事業所の規模が大きい医療・福祉のグループがスポーツジムを運営するのは有りです。

スポーツトレーナーとして介護業界への就職、就職を検討している方は、その組織の基盤や地域でのポジショニングを見ることをオススメします!

介護業界や医療において全国展開の強みは地域では発揮しにくいです。(高度医療の技術などは別)

また、スポーツジム→デイサービス事業に進出する上では地域密着型規模での展開は慎重にいったほうがいいでしょう。

地域によってローカルルールもあり、医療・介護スタッフや利用者の供給源では医療法人に太刀打ちするの難しく、フランチャイズ展開は困難なビジネスです。

それでも介護事業をこれから始めるのであれば、

・スケールを持つこと

・地域でポジショニングを明確にすること

この二つが必須です。

想いが先行して始めるのは大切です。

しかし事業が持続可能なものにし、働く従業員のキャリアも作ってあげることができないことには一方通行の想いになってしまいます。

これからも私の経験則になってしまいますが、本音を記事にしていきたいと思います。

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